「後入れ先出法」とは、商品、製品、原材料、仕掛け品等の棚卸資産の評価、原価計算法の一つで、後から仕入れた物や製造の時期が新しい棚卸し資産から順次払い出されたと規定して棚卸し資産の評価や原価計算を行う方法です。
物価上昇時期において後入先出法を用いると、後に購入している高いものを先に払い出すため、利益が低く計上されることになると同時に、原価の安いものが棚卸資産として残るため期末の評価額も低くなります。 この方法は、国際会計基準（IAS）では認められていないことから、日本でも会計基準が改正され、2010年4月以降、棚卸資産の評価に適用できなくなりました。この後入先出法は、インフレ傾向が強い時には堅実な棚卸資産の評価方法となります。また、逆の評価方法を先入先出法(買い入れ順法）と言います。